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着床前診断
着床前診断とは
着床前診断は、体外受精させた受精卵（胚盤胞）の一部を生検して移植する前に遺伝子および染色体に異常がないかを検査し、異常がないと診断された胚だけを子宮に戻す医療行為をいいます。
着床率は加齢に伴って低下、流産率は上昇するといわれており、着床前診断によって流産・死産の可能性および染色体異常をもつ赤ちゃんの出生率を低下させることができます。
なお、着床前診断は解析する対象によって以下の3つに分類されます。
- PGT-A（着床前胚染色体異数性検査）…移植胚の全染色体を検査し、染色体数に異常がない胚を選んで移植します。
- PGT-M（着床前単一遺伝子検査）…重篤な遺伝性疾患に罹患した赤ちゃんを出産する可能性がある遺伝性変異をもつカップルを対象に検査を行ない、疾患が発症しない胚を選んで移植します。
- PGT-SR（着床前胚染色体構造異常検査）…染色体の形の変化が原因とされる流産を繰り返すカップルを対象に移植胚の染色体検査を行ない、染色体数の変化のない胚を移植します。
着床前診断を受けられる条件
着床前診断は誰でも受けられるわけではなく、カップルのどちらかが遺伝子変異や染色体異常を持っているために生まれてくる赤ちゃんに遺伝する可能性がある場合や、流産を繰り返している原因がカップルのどちらかの染色体異常によるものである場合に限られます。
着床前診断と出生前診断の違い
妊娠前に受精卵を検査するのが着床前診断であるのに対し、出生前診断は妊娠後に胎児に生まれつきの病気や障害がないかを調べる検査をいいます。
着床前診断のメリット・デメリット
着床前診断を受けることで、生まれてくる赤ちゃんに特定の病気や障害がないことを確認できる点はメリットといえます。
「命の選別」につながるという批判もありますが、胎児に何らかの病気や障害が見つかった場合、人工妊娠中絶を選択する方も少なからずいるのが実情であり、そういった辛い決断を避けることにもつながります。
また、反復流産や習慣流産には何らかの原因があり、その中に胎児の染色体異常もあるといわれています。
その場合、着床前診断によって事前に染色体異常のない胚を選んで移植できますので、流産による精神的・肉体的負担を減らせる可能性もあります。
デメリットとしては、一般的に100万円程度という費用がかかることや、検査が受けられるかどうかの審査に最低でも半年ほどかかること。
さらに着床前診断の歴史はまだ浅く、出生後の長期的なリスクが不明である点もデメリットといえるでしょう。
